STEP 01
身体機能を測る
筋力・柔軟性・バランスをチェック。会議室や職場の空きスペースで実施します。
Pain
こんなお悩みはありませんか？
安全大会をしても労災事故が減らない
「意識付け」だけの安全教育では、加齢による身体機能の低下は止められません。
労災予防のROIを数字で説明できない
実施した事実しか報告できず、経営層への費用対効果の説明に困っている。
2026年労安法改正への対応策が見えない
エイジフレンドリーガイドライン・身体機能チェック努力義務への具体策が分からない。
健診正常でも現場で転倒・腰痛が起きる
血液検査では見えない筋力・バランス・柔軟性の低下＝身体機能リスクを把握できていない。
55.7%
労働災害死傷者に占める50歳以上の割合
（厚生労働省 令和5年度 労働災害発生状況）
従来の「意識付け」だけでは、身体機能の低下は見抜けません。
（厚生労働省 令和5年度 労働災害発生状況）
従来の「意識付け」だけでは、身体機能の低下は見抜けません。
バリュスポ独自調査｜6企業・団体／514名
問診514名から見えた、日常のつまずき・ふらつき
測定参加者の事前問診から、つまずき・ふらつきと身体のつらさの関係を集計しました。自社の対策を考える際の参考としてご覧ください。
直近4週間・仕事中の経験
50歳以上の経験割合は50歳未満の約2.2倍
「つまずき・ふらつき」を経験した割合
体のつらい部位が多い群ほど、つまずき・ふらつきの経験割合が高い傾向も見られました。
出典：株式会社イースリー「バリュスポ」事前問診集計（2026年9〜10月、6企業・団体、重複除外後514名）。設問ごとに未回答等を除いて集計しています。対象は測定参加者の自己申告による横断データであり、労働者全体の発生率、因果関係、将来の転倒確率を示すものではありません。
対象人数・勤務体制に合わせて、必要な時間・会場・運営体制をご案内します。
職場での実施イメージ
企業向け体力測定から、改善までサポート
STEP 02
結果をその場で確認
フィジカル年齢などで身体の状態を見える化。本人に結果と改善ポイントを伝えます。
STEP 03
運動指導・再測定
状態に合わせた運動を実践。再測定で身体機能の変化を確認します。
個人への気づきと、職場全体の対策につなげます。
何を測る？
肩・体幹・股関節などの動きや、立ち上がり動作を確認。身体の使い方を把握します。
どのくらい時間が必要？
測定項目・人数・運営体制で変わります。業務への影響を抑える交代制の実施もご相談いただけます。
結果をどう使う？
本人には改善アドバイスを。管理者には年代・部署などの傾向を整理したレポートを提供します。
測定項目・フィードバック・運動指導・再測定・集団分析の組み合わせは、ご希望に合わせてご提案します。
導入実績
導入実績｜高年齢労働者の労災予防・健康経営で活用されています
バリュスポは、自治体・物流・ビルメンテナンス・大手製造業など、高年齢労働者の労災予防や健康経営に課題を持つ現場で活用されています。身体機能の測定、フィジカル年齢による可視化、その場での結果フィードバック、改善指導、管理者向けレポートを通じて、転倒・腰痛リスクの把握と改善行動につなげています。
自治体・オフィス職員
健康経営支援
磐田市・白井市（自治体）
見えない労働損失と運動機能低下を可視化し、部署別の健康課題を把握。5ヶ月間で2回の測定を行い、行動変容支援まで実施しました。
78名
対象人数
5ヶ月
実施期間
70%+
40〜50代
改善傾向
改善傾向
健康経営
部署別リスク把握
行動変容支援
物流・倉庫業
腰痛・転倒リスク対策
物流・運送会社（ドライバー・倉庫職種）
長時間運転による腰痛リスク、荷役作業による身体負担、トラック乗降時の転倒・踏み外しリスクを可視化。定期的な測定でリスクの継続モニタリングを実施しています。
ドライバー
倉庫
倉庫
対象職種
半年
に1回
に1回
測定頻度
100%
状態認識・
改善意向
改善意向
腰痛予防
転倒リスク可視化
継続モニタリング
警備・清掃業
シニア従業員の転倒リスク対策
山万総合サービス株式会社（不動産・ビルメンテナンス）
60歳以上の従業員が多い現場で、夜間巡回・段差・長時間立位作業による転倒リスクを可視化し、日常動作の改善を支援しました。
シニア層
中心
中心
対象者
1ヶ月
実施期間
67%
改善確認率
高年齢労働者対策
転倒リスク可視化
短期介入
大手製造業
高年齢労働者の労災予兆可視化
大手商用車製造業（製造現場の高年齢労働者対象）
製造現場の高年齢労働者を対象に、1ヶ月のPoCを実施。身体機能リスクを可視化し、改善指導と再測定で変化を確認。全社展開の判断材料としても活用されています。
24名
対象人数
1ヶ月
実施期間
75%
改善確認率
（-5.7歳若返り）
（-5.7歳若返り）
PoC導入
労災予兆可視化
再測定で効果確認
事例の詳しい内容を知りたい方へ
各業種・現場の取り組み詳細は、資料請求にてご確認いただけます。
⚠ 法改正対応 必須情報
2026年（令和8年）4月、労働安全衛生法が変わります
高年齢労働者の労働災害防止対策として、身体機能チェックなどが事業者の努力義務になります。バリュスポなら要件をクリアし、経営層への報告書も自動生成します。
✓
エイジフレンドリーガイドラインに基づく身体機能の測定・記録
✓
身体機能の数値化と個人へのフィードバック
✓
改善施策の実施と効果測定のPDCA
体力測定サービスを検討中の方へ
体力測定は、実施方法と結果活用まで比較
測定項目や料金に加えて、担当者の運営負担、その場での結果説明、測定後の支援まで確認すると、自社に合う方法を選びやすくなります。
| 比較する点 | サービス選びで確認したいこと | バリュスポ |
|---|---|---|
| 測定・運営 | 自社で測るか、スタッフが訪問するか | 専門スタッフが訪問して測定を実施 |
| 本人への説明 | 結果をいつ、どのように伝えるか | 測定当日、その場で結果をフィードバック |
| 改善の支援 | 測定後のアドバイスや指導があるか | 状態に応じた改善アドバイス・運動指導 |
| 変化の確認 | 同じ項目で再測定できるか | 再測定を組み合わせて変化を確認 |
| 社内での活用 | 職場全体の傾向を確認できるか | 管理者向けレポートで対策の検討を支援 |
サービスごとの対応範囲は異なります。バリュスポの実施内容・費用は、人数や実施回数、分析範囲に応じてご案内します。
PoC（小規模検証導入）
まずは、ひとつの職場から
まずは対象部署を絞った小規模導入から。測定・運動指導・再測定を通じて、次の展開を検討できます。
1
対象選定約1週間
50歳以上を中心に10〜30名を選定。製造ライン・物流倉庫・建設現場・ビルメンテなど、部署・現場単位から着手可能です。労災発生率の高い業務を優先することで効果を出しやすくなります。
2
体力測定・介入1〜2ヶ月
スポーツ科学×10万人データの身体機能測定（7種目／1人約3分）を実施 → フィジカル年齢で可視化 → 専門インストラクターによる個別フィードバック。期間中は専任担当による現場サポートも提供します。
3
効果分析5日
転倒リスク改善率／腰痛リスク低減率／フィジカル年齢の変化／労災予防ROI（労災1件400〜500万円換算）を算出し、経営層への報告書を作成。全社展開の判断材料としてエビデンスを提供します。
4
全社展開判断後すぐ
PoC実績データを元に社内稟議・全社導入を進めます。労働基準監督署への報告資料、エイジフレンドリーガイドライン対応の証跡作成、各事業所への横展開もすべてサポート。
POC FEE / 目安料金
30名規模 約30万円〜／80名規模 約75万円〜
1名あたり8,500円〜（測定回数・現場数により変動）。労災1件の平均損失400〜500万円に対し労災予防ROI約2.3倍。
無料相談で業種別の費用対効果シミュレーションをお出しします。
無料相談で業種別の費用対効果シミュレーションをお出しします。
労災予防コラム・調査データ
転倒・腰痛対策を考える担当者の方へ
独自の問診データから、現場での予防策、体力測定の導入方法まで。社内検討に役立つ情報をまとめています。
独自調査｜514名
労災予防コラムをすべて見る →
つまずき・ふらつきと体のつらさの関係
測定参加者の問診から見えた傾向と、数字を読む際の注意点を紹介します。
調査結果を読む → 転倒・労災対策職場の転倒災害を防ぐ原因・リスク評価・対策
日常のつまずきやヒヤリハットを、職場の予防策につなげる考え方を解説します。
対策を読む → 体力測定の導入企業向け体力測定の実施方法と比較ポイント
測定項目・費用・自社実施と外部委託の違いなど、導入検討のポイントを整理します。
導入方法を読む →まず「自社のリスク」を知ることから
強引な営業は一切いたしません。情報収集だけでも大歓迎です。
FAQ
よくある質問
2026年の労安法改正で、企業は何をすればよいですか？
令和8年4月の改正により、高年齢労働者の身体機能チェックが努力義務となります。バリュスポでは機能性・バランス・柔軟性の測定とエイジフレンドリーガイドラインに基づく対策を提供しています。
広い場所や特別な機器は必要ですか？
いいえ。会議室や現場の空きスペースがあれば実施できます。特別な大型機器は不要です。
現場の作業時間を圧迫しませんか？
測定は1人あたり約2〜3分で完了します。15〜20名のグループで約20分。業務の合間に実施できます。
高齢の従業員でも参加できますか？
はい。70代以上のデータも豊富にあり、負荷の低い動作での測定のため安全に参加いただけます。
全国対応していますか？
はい。一般社団法人日本スポーツ障害予防協会のインストラクターが全国400名おり、対応可能です。
年間契約ですか？
いいえ。スポットごとでの契約です。例：5月に初回測定、7月に2回目測定というように柔軟に対応できます。
専用アプリの導入は必要ですか？
いいえ。すべてWebで完結します。測定結果は個人IDとQRコードで各従業員が閲覧でき、管理者には分析評価を資料でお渡しします。
料金はいくらですか？大手企業向けの見積はもらえますか？
1名あたり8,500円〜が基本料金です。無料相談時に業種・実施規模に応じた費用対効果シミュレーションを提示します。労災1件の平均損失400〜500万円を基準にした労災予防ROIは約2.3倍です。
製造業・物流・建設業でも導入実績はありますか？
はい。不動産・ビルメンテ業（山万総合サービス様：転倒リスク30%以上改善）をはじめ、運輸業、製造業など、50歳以上の現場従業員が多い業種で導入実績があります。
健診（健康診断）と何が違うのですか？
健診は血液・血圧など内科的指標を測りますが、転倒・腰痛などの労災リスクは「筋力・バランス・柔軟性」など身体機能の低下が主因です。バリュスポはこの身体機能を体力測定で数値化し、健診では見えない労災リスクを可視化します。
PoC（小規模検証）から始められますか？費用と期間を教えてください
はい。50歳以上を中心に10〜30名規模からPoCを開始できます。費用は30名規模で約22万円〜（1名7,500円〜）、期間は対象選定〜効果分析まで約3ヶ月。PoCの結果（転倒リスク改善率・労災予防ROI）を元に全社展開を判断いただけます。
PoC終了後の全社展開はどう進めますか？
PoC実績データを元に社内稟議用資料の作成、各事業所への横展開設計までサポートします。年間契約ではなく、事業所単位・四半期単位での柔軟な運用が可能です。
一般的な体力測定サービスとの違いは何ですか？
一般的な体力測定は、体力や運動機能の現状把握を目的に、自社担当者が測定し、後日結果が届くケースが多くあります。バリュスポは、専門スタッフが現場に訪問し、身体機能測定からその場での結果フィードバック、個別改善アドバイスまで実施します。転倒・腰痛などの労災リスク改善につなげ、安全衛生委員会や経営層への報告資料としても活用できます。
About Us
運営会社
- 会社名
- 株式会社イースリー
- 設立
- 2003年8月8日
- 資本金
- 1,500万円
- 代表取締役
- 小野寺 徹也
- 所在地
- 〒102-0083
東京都千代田区麹町4-8-1
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