製造業・物流・建設・不動産管理など 現場作業が中心の企業の安全衛生担当者 に選ばれています

Pain

こんなお悩みはありませんか?

😕

安全大会をしても事故が減らない

「意識付け」だけでは、身体機能の低下は止められません。

📊

ROIを数字で説明できない

実施した事実しか報告できず、経営層への説明に困っている。

📋

法改正への対応策が見えない

エイジフレンドリーガイドライン対応の具体策が分からない。

👴

健診正常でも現場の動きが鈍い

血液検査では見えない筋力・バランス・柔軟性の低下を把握できていない。

55.7%
労働災害死傷者に占める50歳以上の割合
(厚生労働省 令和5年度 労働災害発生状況)

従来の「意識付け」だけでは、身体機能の低下は見抜けません。
Free Self-Check

御社の安全対策、何点取れますか?

「はい/一部/いいえ」で答えるだけ。約2分で自社の取り組み状況と弱点が分かります。

体制・方針 リスクアセスメント 職場環境 作業管理 身体機能 個別対応 教育

登録不要・所要約2分・強引な営業は一切なし

Solution

バリュスポの3ステップ

01

測る(現場でたった3分)

7種目の測定で10万人のデータと即時比較。特別な機器不要、会議室や現場スペースで実施可能。スポーツ科学に基づく身体機能測定で「転倒リスク」「腰痛リスク」を数値化します。
一般社団法人日本スポーツ障害予防協会「ヘルスチェック」を使用

02

見える(フィジカル年齢で本人が自覚)

「フィジカル年齢」や部位別リスクを数値・グラフで可視化。健診では分からない筋力・バランス低下を本人に届け、自ら行動変容を促します。管理者には傾向分析データをお渡しいたします。

03

変わる(日常動作の改善で習慣化)

筋トレではなく「歩き方」など日常動作を改善。リスクが数値で変化するため継続モチベーションが維持され、組織全体の安全水準が上がります。

Case

1ヶ月で組織全体のリスクが劇的に改善

RISKサインを持つ安全担当者

「教育した。ルールも整備した。それでもなぜ事故が起きるのか?」——その答えは、身体の中にあります。

転倒リスクの主因は「筋力・バランス低下」
——環境整備だけでは防げない

腰痛の根本は「柔軟性・体幹の衰え」
——自覚がないまま進行する

「数値化」されると人は動く
——フィジカル年齢で初めて本人が自覚する

🏢 山万総合サービス株式会社様(不動産・ビルメンテ)

わずか1回の実施で、全世代のリスクが改善

30%+
転倒リスク
改善
全世代
40〜70代
すべて改善
-1.9歳
70代フィジカル
年齢
「自分の身体の状態が数値で初めて分かった。だから意識が変わった」 ——現場従業員様
⚠ 法改正対応 必須情報

2026年(令和8年)4月、
労働安全衛生法が変わります

高年齢労働者の労働災害防止対策として、身体機能チェックなどが事業者の努力義務になります。バリュスポなら要件をクリアし、経営層への報告書も自動生成します。

エイジフレンドリーガイドラインに基づく身体機能の測定・記録

身体機能の数値化と個人へのフィードバック

改善施策の実施と効果測定のPDCA

チェックリストで自社の対応状況を確認する(無料)
Comparison

従来の安全教育との違い

比較項目一般的な安全大会・健診✓ バリュスポ
アプローチ意識・知識への働きかけ身体機能への直接介入
効果の持続一過性(数日で薄れる)習慣化・数値追跡で定着
報告内容「実施した」事実のみ「リスクが○%減った」数値報告
法改正対応明確な対応根拠なしガイドライン完全対応
ROI算出困難労災予防ROI 約2.3倍
Note

最新情報・事例

労災予防・健康経営・法改正の最新ノウハウを発信中

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まず「自社のリスク」を知ることから

強引な営業は一切いたしません。情報収集だけでも大歓迎です。

まずは情報収集

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業種別の費用対効果シミュレーション付き

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FAQ

よくある質問

2026年の労安法改正で、企業は何をすればよいですか?
令和8年4月の改正により、高年齢労働者の身体機能チェックが努力義務となります。バリュスポでは筋力・バランス・柔軟性の測定とエイジフレンドリーガイドラインに基づく対策を提供しています。
広い場所や特別な機器は必要ですか?
いいえ。会議室や現場の空きスペースがあれば実施できます。特別な大型機器は不要です。
現場の作業時間を圧迫しませんか?
測定は1人あたり約2〜3分で完了します。15〜20名のグループで約40分。業務の合間に実施できます。
高齢の従業員でも参加できますか?
はい。70代以上のデータも豊富にあり、負荷の低い動作解析のため安全に参加いただけます。
全国対応していますか?
はい。日本スポーツ障害予防協会のインストラクターが全国400名おり、対応可能です。
年間契約ですか?
いいえ。スポットごとでの契約です。例:5月に初回測定、7月に2回目測定というように柔軟に対応できます。
専用アプリの導入は必要ですか?
いいえ。すべてWebで完結します。測定結果は個人IDとQRコードで各従業員が閲覧できます。
About Us

運営会社

スポーツの価値を社会の“当たり前”に。

私たちはこれまで、スポーツに関わる多くの人と向き合ってきました。その中で見えてきたのは、スポーツが人を育てる力を持ちながら、その価値が教育の現場や社会の中で十分に活かされきれていないという現実です。

私たちは、「人を育て」、「人生を支え」、「社会を動かす」この3つの領域をつなぎ、スポーツの価値が社会の“当たり前”になる世界を実現していきます。

会社名
株式会社イースリー
設立
2003年8月8日
資本金
1,500万円
代表取締役
小野寺 徹也
所在地
〒102-0083
東京都千代田区麹町4-8-1
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